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ジャパンホームシールド、液状化対策工法が建築技術性能証明を取得(2016-02-01)

2016年02月01日更新

(2016-1-27発表)

戸建住宅の地盤調査・建物検査を行うジャパンホームシールド(東京都墨田区)は、アートクレーン(静岡県伊東市)と共同開発した戸建住宅向け液状化対策工法「Compaction Drain Pile工法(砕石を用いた地盤の密度増大工法、以下CDP工法)」が、一般財団法人日本建築総合試験所の「建築技術性能証明」を取得したと発表した。
これまでの液状化対策工法に比べ、機械が小型で施工期間が短く、価格が抑えられているため、一般の戸建住宅でも取り入れやすいという。
3月1日より、CDP工法による液状化対策に、業界で初めて不同沈下が発生しない品質保証をつけて提供を開始する。
CDP工法では、土中にケーシング(鋼管)を差し込んで砕石を投入し、鋼管を上下させて砕石を締め固める。これにより、周囲の緩い砂質土の密度が増し、液状化の発生を抑制する。

 

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